羽生結弦、高橋大輔の復活でフィギュア界での「特別扱い」に異論
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「GPロシア杯で優勝したものの、松葉杖で表彰台に立った姿は痛々しいばかりでした。11月29日に発表された診断結果は、右足関節外側靱帯損傷など、負傷した日から3週間の安静と、約1か月のリハビリ加療が必要というものでした」（スポーツ紙記者）
12月21日から始まる全日本選手権はリハビリ期間と重なり、欠場が濃厚だ。
「来年3月、男子は3名が出場できる世界選手権の選考を兼ねた大会とはいえ、昨年と同じ箇所を痛め、ケガをしやすい状況だけにリスクを負ってまでの強行出場は考えにくいですね」（同・スポーツ紙記者）
また、羽生が'17年、'18年の全日本選手権に欠場しながらも、特例で出場していることも3年連続の辞退予測につながっている。
「一昨年はインフルエンザで、昨年は右足首のケガで全日本を欠場しましたが、金メダリストという絶対的な実績から、世界選手権とオリンピックの代表に決まった。
今回も選考条件に特例は含まれていて、すでに、橋本聖子会長が11月19日に行われた理事会後に“本人がいちばんいいようにできる環境を整えるだけ”と話し、伊東秀仁フィギュア委員長も、“出なければそのときに考える。
ただ世界選手権を目指してやってほしい”と、世界王者への絶対的な信頼と全面的なバックアップを示唆していました」（フィギュア専門誌デスク）
しかし、ここにきて特例での世界選手権出場に対して、スケート連盟内から異論が出ているという。
「今季の世界選手権は埼玉県で開催されるため、羽生選手本人もかなりの意気込みで楽しみにしていることはわかりますが、今季は休んだほうがいいのではないかという意見です。シーズン前のオーサーコーチも“今季は休養して、しっかりと右足首を治してほしい”と言っていましたからね」（スケート連盟関係者）
昨年まで羽生の専属トレーナーとして2度のオリンピックにも帯同していた、整体師の菊池晃氏も心配するひとりで、
「見てますよ。もう、心配でしかたないです。（私は）年が年なもんで、オリンピックを最後に（トレーナーを）卒業したんですが……」
特例扱いへの異論が出た背景は、羽生の身体のケアに対してばかりではなかった。
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高橋大輔の復帰も影響
「昨季はオリンピックイヤーであり、羽生選手の連覇がかかっていたので異論なんてありませんでしたが、今季は“3年連続の特別扱いはどうなのか”“将来有望な若手に世界の舞台を経験させたり、ラストチャンスに賭けるベテランや、調子のいい選手に1枠を使うべきではないか”という意見が聞こえてきています」（同・スケート連盟関係者）
その声は、中京地区や関西地区を中心としたフィギュア関係者の中であがっているという。
「やはり、高橋大輔選手が4年ぶりに復帰したことが大きいでしょう。彼は1年限りの復帰ですし、日本のフィギュア界を牽引してきただけに、日本で行われる世界選手権の舞台で華麗なステップと優雅な舞を演じさせてあげたい。そんな関係者たちの浪花節のような気持ちの表れなのかもしれませんが……」（同・スケート連盟関係者）
現在の実力となると、
「オリンピックメダリストの羽生選手と宇野昌磨選手が抜きん出ています。あとの1枠を昨年の世界選手権に出場した田中刑事選手と新鋭の友野一希選手が争う形になるでしょうね。そこに高橋選手がどこまで食い込んでくるのか、楽しみにしているファンは多い」（前出・スポーツ紙記者）
高橋といえば'10年のバンクーバー五輪で銅メダルを獲得。日本男子で初のメダリストに輝いた。同時に'10年世界選手権を初制覇するなど、男子フィギュア界のレジェンド的存在だ。
「'14年に現役を引退し、アイスショーやテレビ解説者として活躍していましたが、今年7月に現役復帰を表明。復帰初戦となった近畿選手権こそ、ミスを連発し3位でしたが、11月上旬に行われた西日本選手権で友野選手を破って優勝するなど、全盛期のころに確実に近づいてきました。
今回は復帰3戦目ですし、さらに調子を上げてきているので、トップ3に食い込む力は十分にありますよ」（前出・フィギュア専門誌デスク）
絶対王者の羽生と元世界王者の高橋の知らないところで、フィギュア界を二分する思いがけない論争が勃発していた─。
初霜と初氷を観測 この冬一番の冷え込みに
この記事ヤフでとりました：
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181212-00010000-mietvv-l24
11日の三重県内は、この冬一番の冷え込みとなりました。
津市では、初霜と初氷が観測されました。
最低気温は、松阪市粥見でマイナス2.5度、伊賀市上野でマイナス2.3度など、最も寒い時期を下回る気温となり、この冬一番の寒い朝でした。
このほか、四日市市や亀山市でも今シーズン初めて最低気温が0度未満の冬日となりました。
そして津市では、初霜と初氷を観測しました。
初霜は平年より9日、去年より4日遅く、初氷は平年より2日、去年より4日遅い観測となりました。
下着のHP：
ソフトバンク、エヌビディア株を来年売却する計画－関係者
ソフトバンクグループは米半導体メーカー、エヌビディアの株価が下落し続けているため、来年の早い時期にも保有する同社株を売却する計画だ。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。
この記事はヤフでとりました：
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181212-56536135-bloom_st-bus_all
事情が非公開として匿名を条件に語った関係者によると、ソフトバンクはこの取引で約30億ドル（約3400億円）の利益を得る可能性がある。最終決定には至っておらず、ソフトバンクは持ち株を維持するか、売却を一部にとどめることを選択する可能性もあるという。
ソフトバンクの担当者、およびエヌビディアの担当者はコメントを控えた。
木村拓哉＆二宮和也『検察側の罪人』熱演の裏側を明かす
木村拓哉と二宮和也が初共演を果たした映画『検察側の罪人』のBlu-ray＆DVD豪華版に収録されるビジュアルコメンタリーの一部が公開された。
木村拓哉が舞台裏を明かす『検察側の罪人』ビジュアルコメンタリー（一部）
この記事はヤフで取りました：https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181212-00000014-flix-movi
同作は、映画化もされた「犯人に告ぐ」などで知られる雫井脩介の小説を原田眞人監督が実写化した社会派ミステリー。木村と二宮が殺人事件の捜査をめぐって対立していくエリート検事と新米検事役を担った。今回公開された映像は、ビジュアルコメンタリー収録が初体験であることを告白した木村が、自身の演じる最上が被害者家族と会うシーンについて解説をしているもの。
緊張感たっぷりなこの場面の撮影場所が営業を停止しているボーリング場であったことを明かした木村。関東地方が猛暑に見舞われるなか、日本最高気温を計測している熊谷市での撮影ということで「あ、もう終わったな」とひどい暑さになると予測していたという。しかし、予想とは異なる思わぬ幸運があったことを明かして、二宮を笑わせている。
ビジュアルコメンタリーには、ほかにも正義をめぐって苦悩する検事を演じた木村と二宮がそれぞれのシーンにどのように挑んだのか、そして原田監督とともに作り上げた数々の名場面の裏話なども語られている。
『検察側の罪人』Blu-ray 豪華版 外箱 - (C) 2018 TOHO／JStorm
また、Blu-ray＆DVD豪華版には、撮影の裏側に迫ったメイキング映像やイベント映像集なども収録されるほか、特典としてブックレットも封入されているとのこと。（編集部・大内啓輔）
映画『検察側の罪人』Blu-ray（豪華版7,800円＋税）、DVD（豪華版6,800円／通常3,800円＋税）は2019年2月20日より発売（発売元：ジェイ・ストーム／販売元：東宝）
消費税還元セールに暗雲＝中小、買いたたき懸念―来年10月増税で解禁検討
来年10月の消費税率10％への引き上げに備え、政府による「消費税還元セール」解禁を目指す動きに暗雲が垂れ込めている。消費者は恩恵を受ける一方、大手のスーパーや百貨店などの取引先である中小卸売業者では、店頭値引き分の負担を強いられるとの懸念が根強いためだ。2014年4月の現行8％への増税後にみられた消費の落ち込みを回避する目的だが、中小企業を支持基盤に持つ与党でも不満が渦巻いており、実現に向けたハードルは高い。
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https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180821-00000014-jij-bus_all
百貨店やスーパーなどが消費税還元をうたう値引きセールは、前回8％への増税前に罰則付きで施行された消費税転嫁対策特別措置（特措）法で禁じられた。消費税をうたい文句にしない値引きは容認されたが、罰則を恐れて小売業者の多くが自粛。増税前の駆け込み需要の影響も加わり、政府には「価格上昇が顕著となって消費の落ち込みを招いた」（財務省幹部）との反省がある。
政府は、増税後の反動減対策と合わせ、先の経済財政運営の基本指針「骨太の方針」に、「事業者の判断によって価格の設定が自由に行われるよう、具体的に検討する」と明記した。次回増税後の還元セール解禁に向け特措法改正を視野に入れる。
ただ、特措法改正には反発が強い。日本商工会議所によると、大手スーパーなどに比べ卸売業者の価格交渉力は弱く、還元セールは納入価格引き下げの強要につながりかねない。こうした「買いたたき」は、卸売業者に限らず、電機業界からも「われわれのような零細部品メーカーの被害が最も大きい」（東京都内のゴム部品加工会社）と反対の声が上がる。
中小企業・団体を支持基盤に持つ自民党幹部は、「中小の小売店に値引きセールを行う体力はない。セールが横行すれば大手の小売業者に客が流れる」と憂慮する。特措法改正論は、年末にかけて与党税制改正協議で本格化する見通しだが、消費の大きな変動を回避したい政府の思惑が実を結ぶかは不透明だ。
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携帯利用料4割減に意欲＝「大手は過度な利益」―菅官房長官
菅義偉官房長官は21日、札幌市で講演し、携帯電話の利用料について「4割程度下げる余地がある」と述べ、引き下げに意欲を示した。
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https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180821-00000059-jij-pol
菅氏は、携帯大手3社の利益率が高いと指摘し、「国民の財産である公共電波を利用して事業をしており、過度な利益を上げるべきではない」と強調した。
携帯電話事業をめぐっては、長期に契約を結ぶことを狙った販売プラン「4年縛り」などを公正取引委員会が問題視。携帯大手は見直しの動きに出ているが、菅氏は「公取委と連携しながら、今まで以上に利用者が納得できる料金やサービスが実現されるようしっかり取り組んでいきたい」と語った。
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温暖化で猛暑や豪雨悪化の恐れ、気象変化鈍り長期化＝研究
［オスロ ２０日 ロイター］ - 科学雑誌ネイチャー・コミュニケーションズに、地球温暖化により一定の気象パターンが同じ場所でより長期に持続するようになり、北半球で夏季の猛烈な熱波や豪雨が一段と極端になっていくとみられるとの研究が掲載された。
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https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180821-00000046-reut-eurp
研究では、既存の科学文献を検証。作成した科学者らは、人類が排出する温暖化ガスが高層の偏西風の一種であるプラネタリー波（惑星波）を包み込んで妨害し、北米、欧州および一部アジア地域で「極端な極端気象」が発生する恐れがあるとしている。
研究を指導したディム・クームー氏はロイターに、「夏季の天候はより執拗となる可能性が高く、乾燥して暑い時期がより長引き、また雨季も長引いていく可能性がある」と指摘。どちらも猛暑や干ばつ、森林火災、洪水などにつながる可能性があると述べた。
今年は北半球の多くの地域で猛暑となり、米カリフォルニア州やギリシャで山林火災が発生、欧州の北極圏でも気温が摂氏３０度を超えるなどしている。
こうした気象パターンの持続で、食料生産に脅威が生じる可能性があるという。
科学者らは、地球の気象を動かす風の主要な原動力は北極と南の気温差だが、その差が縮小していることで風速が落ち、熱波や降雨がより長期化すると説明。気象変化の鈍化は、北極の温暖化が全地球平均の２倍以上の速度で進んでいることと関連があるとしている。
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