日本初の有人月面着陸機 JAXAが構想 米アポロ以来60年ぶり
宇宙航空研究開発機構(JAXA)が日本初の有人月面着陸機を開発する構想が16日、明らかになった。米国が2020年代に建設を目指す月基地への参加を念頭に置いたもので、欧州と連携し30年ごろに着陸を目指す。実現すれば米国のアポロ計画以来、約60年ぶりの月面着陸を日本が担う歴史的なプロジェクトになる。
この記事はヤフで取りました:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180817-00000503-san-sctch
構想によると、着陸機は4本脚のテーブルのような形状で、上部に欧州が開発する離陸船を連結させる。月の上空を周回する基地に係留し、飛行士4人が船内に乗り移り降下。エンジンを逆噴射して月面に軟着陸する。
カナダの探査車に乗って2日程度滞在し、月面を探査。帰還時は着陸機を月に残し、離陸船だけが上昇し基地に戻る。基地出発から帰還まで4、5日の予定で、ほぼ年1回、計5機程度の着陸を見込んでいる。
機体は米国のロケットで打ち上げる。1960年代に人類初の月面着陸に成功したアポロ(2人乗り)と比べ、離陸船と合わせた重さは2倍の約35トン、大きさは約1・3倍の見込みだ。
米国は2022年にも月基地の建設を開始する。国際宇宙ステーション(ISS)に続く宇宙基地と位置付け、各国に協力を呼びかけており、日本政府も参加を検討している。米国はここを拠点に、30年代に有人火星飛行を目指す。
月面着陸機は米航空宇宙局(NASA)など各国の宇宙機関が共同で作成した宇宙探査の工程表に盛り込まれており、今後は国際的な調整が進むとみられる。
JAXAは昨年6月、日本人の月面着陸を目指す考えを公表したが、着陸機の構想は初めて。3年後に打ち上げる無人月面着陸機「SLIM」(スリム)で実証する高精度の着陸技術を有人でも生かす。
2018年の新型iPhoneは「9」と「XS」と「XS Plus」? サイズは過去最大?
順当に行けば、2018年9月にも発表・発売されるであろう新型iPhone。7月あたりから、国内外のSNSやニュースサイトでさまざまな“ウワサ”が流れ始めた。それらを参考にしつつ、複数回にわたって新型iPhoneの予測をまとめていく。
【写真付きで予想しているメディアもある】
この記事はヤフで取りました:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180816-00000042-zdn_m-sci
今回は「サイズ」と「名前」に焦点を当てる。
サイズ:3種類ある? うち2種類はiPhone Xより大きい?
2017年のiPhoneは「iPhone 8」「iPhone 8 Plus」「iPhone X」の3機種。3機種同時発表はiPhoneの歴史で初めての出来事だった。画面サイズはそれぞれ4.7型、5.5型、5.8型で、iPhone XはiPhone初となる有機ELディスプレイを採用した。
2018年のiPhoneの画面サイズはどうなるのだろうか。TwitterユーザーでiPhoneを含むスマートフォン情報のリーカーでもあるBen Geskin氏は、「2018年のiPhoneの前面パネル」とされる自身の写真付きツイートをアップしている。
このツイートによると、新型iPhoneの画面サイズは5.8型、6.1型、6.5型の3種類で、いずれもノッチ(切り欠き)付きで、Touch ID(指紋センサー)用の切り抜きが用意されていない。
台湾に拠点を構える調査会社「TrendForce」も、8月14日付のリリースにおいてGeskin氏のツイートと同様の見立てを記載。さらに5.8型モデルと6.5型モデルは有機ELディスプレイ、6.1型モデルは液晶ディスプレイを採用するとの予想も立てている。
これらが本物であるとすると、「iPhone SE」並みのコンパクトモデルは期待薄ということになる。コンパクトなiPhoneがほしい人には受難の日々が続くかもしれない。
機種名:iPhone Xの後継モデルは「iPhone XS」?
画面サイズのうわさをベースにすると、2018年のiPhoneは3機種あると思われる。問題はそれぞれの機種の名前と、それぞれの位置付けだ。
先述のTrendForceのレポートを読み込むと、それぞれの画面サイズのモデル位置付けは以下のようになると思われる。
・5.8型モデル:iPhone Xの純粋な後継モデル
・6.1型モデル:液晶ディスプレイを採用した廉価モデル(iPhone 8/8 Plusの後継?)
・6.5型モデル:5.8型モデルのアッパーモデル(フラグシップモデル)
全モデルがノッチ付きという予想から、「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」から始まったアスペクト比16:9の4.7型・5.5型フォームファクターは廃止される可能性もある。
米国の経済誌「Forbes」のオンライン版の記事では、これら3モデルの名前を以下のように予想している。
・5.8型モデル:iPhone XS
・6.1型モデル:iPhone 9
・6.5型モデル:iPhone XS Plus
各モデルの位置付けを考えると、順当な予想といえる。
フランスのデジタルガジェット系Webサイト「Les Numeriques」の記事では「信頼できる情報源(ソース)から」得たという3台のiPhoneの写真をモデル名と共に掲載している。こちらも名前は画面サイズ順に「iPhone XS」「iPhone 9」「iPhone XS Plus」となっている。
アマゾン、映画館チェーンLandmark Theatresの買収を検討か
Amazonが、映画館チェーンLandmark Theatresの買収に向け、名乗りを上げているという。Bloombergが米国時間8月15日、事情に詳しい匿名情報筋らの話として報じた。Landmarkは、資産家のMark Cuban氏が支援する企業グループが所有している。情報筋によると、正式な合意には至っておらず、実現しない可能性もあるという。
この記事はヤフで取りました:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180817-35124169-cnetj-sci
Amazonが映画館チェーンを買収すれば、配信大手の同社がエンターテインメント大手へとなるべく野心を示す新たな要素となる。2017年には、動画コンテンツに45億ドルを投じる見通しで、競合するNetflixの動画予算である60億ドルに迫る金額だと報じられていた。
Netflixの事業が動画配信であるのに対し、Amazonは、日用品販売やクラウドサービスや独自のスマートスピーカなど、広範なサービスを展開している。Amazonは事業を拡大することで、同社のデバイス、アプリ、その他サービスで構成されるエコシステムのさらに奥深くへと消費者を取り込み、競合他社への乗り換えを難しくしようとしているようだ。
多額の予算が投じられているが、配信サービスに対するハリウッドの重鎮らの目は冷ややかだ。Amazon Studiosは2017年度のアカデミー賞で、「Manchester by the Sea」の主演男優賞と脚本賞を受賞した。しかし、Steven Spielberg監督は3月、AmazonのライバルであるNetflixのように、短期間だけ劇場で公開された作品は、オスカー獲得にふさわしくないと述べたとされる。
Amazonのオリジナルコンテンツだけを上映する映画館チェーンが登場すれば、映画業界における同社の評判を高める上で多大な効果をみせる可能性がある。
米CNETはAmazonにコメントを求めたが、回答は得られていない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
22日から米中貿易協議か=打開は不透明―報道
【ワシントン時事】米紙ウォール・ストリート・ジャーナル(電子版)は16日、貿易摩擦緩和に向けた米中両国の事務レベル協議が22、23両日に米国で開かれる見通しだと報じた。
この記事はヤフで取りました:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180817-00000015-jij-n_ame
米中貿易協議は6月初旬以来で、閣僚級協議に向けた地ならしを行う。互いに関税を掛け合う制裁合戦が続く中、事態打開を図る狙いだ。
中国側の発表によると、王受文商務次官が訪米してマルパス米財務次官(国際問題担当)と協議する。商務次官の外遊公表は異例とされる。中国として対話に前向きな姿勢を示すことで、貿易摩擦の懸念を背景に下落傾向を強める人民元や株価を安定させる目的もありそうだ。
トランプ政権は大統領の一存で貿易政策を決めることが多く、事務レベルで対立解消の糸口を見いだせるかは不透明だ。協議2日目の23日、米政権は中国の知的財産権侵害を理由に同国製品160億ドル(約1兆7700億円)相当への追加関税措置を予定通り実施するとみられる。
教師への暴力 警察通報にためらい 閉ざされた学校の闇に迫る
NHK「クローズアップ現代+」が8月10日に、夏季特集として「教師への暴力」をとりあげた。14日には、兵庫県内の中学校で生徒が教師にひざ蹴りを入れた事件が報道されたばかりでもある(8/14 神戸新聞)。
これまで教育界において、教師の暴力被害が議論されることはほとんどなかった。警察への通報にも、否定的な意見が多い。教師が被害に遭いながらも、なぜその事態は表だって語られることがないのだろうか。
この記事はヤフで取りました:https://news.yahoo.co.jp/byline/ryouchida/20180817-00093407/
■暴行を受けた動画が拡散される
昨年9月下旬のこと、福岡市内の私立高校で、授業中に1年の男子生徒が新任の男性教師を暴行する動画がSNS上で拡散され、「炎上」した。
各種報道[注1]によると、授業中に生徒がタブレット端末で動画を見ていたため、教師はそのタブレットを取り上げた。すると生徒は教壇にあがり、教師の腰のあたりに背後から3回ほど蹴りを入れ、さらには教師の胸ぐらをつかんで脅したのであった。
教師はその間、口頭でその生徒を厳しく注意しつつも、暴行を受け続けていた。教室には、生徒たちの笑い声が飛び交っていた。
以上の様子をクラスメイトの一人が動画で撮影し、それがLINEを通じて友人らで共有された。このうち別の高校の生徒が動画をTwitterにあげたところ、一気に情報が拡散されたという。
■校長は知らなかった
校長がこの事案を知ったのは、当日の深夜、警察から連絡が入ったことによる。暴行を受けた教師も、それを目撃した生徒たちも、誰もそのことを校長に報告することはなかった。
翌日、当初の報道では、学校側は警察に被害届を出さない方針ということであった。被害に遭った教師自身の意向もあって、学校側で生徒を指導することに決めていたという。
ところが同日、医師により全治一日の診断が教師に下され、また警察とも話し合いがおこなわれて、再度学校内で対応が検討された結果、被害を受けた教師は夕刻に被害届を警察に提出した。こうして生徒は、同日夜に傷害容疑で逮捕されることとなった。
■見過ごされてきた教師の被害
教師の暴力被害については、じつはその実態がほとんどわかっていない。
これまで、学校問題の歴史のなかで、教師への暴力は2つの文脈から語られてきた。一つが、1970年代から1980年代にかけて広く問題視された「校内暴力」で、もう一つが1990年代後半から2000年代にかけて注目された「少年の凶悪化」である。
いずれも教師への暴力が話題にはあがったものの、「校内暴力」の文脈では、それは教師による管理強化の問題とともに語られた。また「少年の凶悪化」の文脈では、それは単に少年自身の内面の問題として語られた。
教師への暴力における語りでは、肝心の被害者として苦しむ教師の姿は、長らく見えてこなかった。いまだ、その実態は不明である。
■教師の力量が足りない!?
さて、福岡市の事案が動画のかたちでネット上に拡散されたことで、生徒に蹴りつけられる教師の姿が、多くの教育関係者の目に留まった。そのなかで私の知り合いの教師が、同僚のこんな発言を耳にしたという。
周りの教師もその見解に賛同していたようで、あそこまで授業が荒れていること自体に問題があり、講師の資質が問われるべき、という空気だったという。
■被害教師「警察に通報してほしかった」
クローズアップ現代+においても、上記と同じようなやりとりを、視聴者は生放送のなかで目の当たりにすることになった。
番組では、暴力被害を警察に通報することの是非が議論された。そこには、頭部をバットで殴られていまも右耳の難聴や頭から首にかけての痛みが残っているという20代の教師と、暴力の事案を公表しなかった経験があるという元校長が、両名とも顔が見えないかたちで生出演していた。
20代教師は、警察に通報することの必要性を、次のように訴えた。
出典:当日放送された内容を文字に起こした私は、警察への通報は必ずすべきだと思っています。私自身は、そのときは警察も救急車も呼んでもらえなくて非常に苦しみました。ここまで立ち直ることができたのは、たまたま身近に犯罪被害者の方がいて、被害者支援を受けられたというのもあった。やはり警察に通報しないと、暴力を受けた先生は支援してもらうこともない。何よりさっき竹山さん(出演者のカンニング竹山氏)がおっしゃったように、「ダメなものはダメ」っていうのを教える機会がなくなってしまいます。
警察への通報は、第一に暴力をダメなこととして子どもにしっかりと理解してもらうことになり、第二に被害を被害と認めることで教師を救うことになる、という主張である。
■元校長「警察への通報は、教師の負け」
この被害教師の声を受けて、元校長は相対する持論を展開した。
この発言は、番組中にVTRに登場した別の中学校長が述べた「教室のなかのことは教室で、学校のなかのことは学校で」という考え方とも重なってくる。
つまり、子どもの暴力事件の責任は、教師や学校側にある。だから、そこで警察に頼ってしまっては、「学校の負け」であり「教師の負け」となるのだ。
■文部科学省「警察への相談と被害届を」
警察への通報の是非について、国はどのような方針を示しているのか。
文部科学省国立教育政策研究所が作成した生徒指導リーフ「学校と警察等との連携」(2013年1月)には、校内における暴力やいじめ事案について、「学校だけの対応では、指導に十分な効果を上げることが困難であると判断した場合は、ためらうことなく早期に警察や児童相談所等の関係機関に『相談』することが大切」と明記されている。
また、警察の協力を得るためには、被害届の提出が重要な手続きになるという。
警察への通報を「『教育の放棄』と受け止める考え方が根強い」。この教員文化が結局は、事態の悪化を招きかねない。だから早い段階で加害者を止め、被害者を守りつつ、捜査により事実を究明していくことが重要だという主張である。
■「対教師暴力」の件数
先述したとおり、教師への暴力の実態は、まだほとんど明らかにされていない。
ただし、文部科学省が毎年実施している「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」では、「校内暴力」の一類型として「対教師暴力」の件数が公表されている。2016年度は、中学校では全国で3891件(小学校は3624件、高校は503件)が報告されている。
「対教師暴力」の件数は、同調査の「いじめ」の件数を読む際にしばしば留意されるように、実際の「発生件数」とみなしてはならない。「対教師暴力」も「いじめ」も、行政の方針等に大きく左右される「認知件数」としての性格が強い(拙稿「いじめ件数 増えても減っても『対策の効果あり』」)。
つまり行政や学校が、教師の暴力被害を隠すことなく表だって対応しようとするほど、該当する事案の件数が増えるということになる。
下着のHP:https://www.qoo10.jp/shop/c906138
■「対教師暴力」の認知における地域格差
その上で言えることは、その認知率が都道府県で大きく異なっているということである。同調査の「いじめ」では毎年、その都道府県格差が話題となる(産経新聞、2017年10月26日付)。「対教師暴力」に関していうと、中学校の都道府県格差はその「いじめ」よりも大きい[注2]。
教師への暴力は、都道府県によって、該当事案として扱ってくれる地域と、そもそも公的にそうした扱いがなされにくい地域があるということである。前者では、警察への相談や被害届提出を含めて、事案は隠蔽されることなく表に出やすい。後者はその逆である。
同じような被害を受けても、勤務する都道府県によってその取り扱いが大きく異なる。この点はこれまで論じられることがなかっただけに、教師の労働における安全確保の重大課題として受け止められるべきである。
■「ダメなものはダメ」といえる学校空間へ
国は、被害届の提出を含めて警察との連携を推奨している。それでもやはり、警察への通報は「教師の負け」なのだろうか。
蹴られたのは、教師自身が悪い――こうした声が当たり前のように学校の内部から出てきていることに、私は残念な思いがする。
学校内では暴力が起きたのは教師の責任であると考えられ、だから警察に通報されることもなく、出来事は教室あるいは学校のなかに閉じ込められる。
被害を受けた教師本人は、支援を受けるというよりは、責めを負うことになる。暴力被害はいつの間にか、教師の指導の問題に置き換えられていく。
仮に被害に遭った教師の授業力や指導力が不十分だったとして、そうだとしても、殴られたり、蹴られたりしてよいことにはならないはずだ。「ダメなものはダメ」であり、それと教師の力量の問題は、わけて考えるべきではないだろうか。
■「教育」が暴力を見えなくさせる
「蹴られたのは、教師自身が悪い」という考え方は、立場を変えれば、生徒が何かトラブルを起こしたときに、理由さえ立てば教師は生徒を殴ってよいという論理にも通じかねない。
教師が暴力を受けたときには、それは「指導力の欠如」に置き換えられ、生徒が暴力を受けたときには、それは「指導の一環」「教育の一環」に置き換えられる。いずれの場合も、「指導」や「教育」という大義名分が、暴力(による被害)を見えなくさせている。
学校はともすれば、無法地帯のようにもみえてくる。教師から生徒へ、生徒から教師へ、いずれも暴力はダメなことであり、刑法に触れることである。市民社会の法を学校にもしっかりと通すべきであり、それは暴力を未然に抑止する効果も合わせ持っている。
立場の優劣に関係なく、教師と生徒それぞれの苦しみや被害を基軸に据えたとき、学校問題の語りとその課題解決に新しい視界が開けてくる。
- 注1:事案の詳細は次の記事を参照してほしい(記事の日付はいずれも9月29日):産経新聞、毎日新聞、JCASTニュース、ねとらぼ。
- 注2:単純に、中学生1000人あたりの最小値と最大値を用いて都道府県間の格差をあらわすならば、「いじめ」の場合、最小値は6.5件、最大値は63.2件で、約9.7倍の開きがある。「対教師暴力」の場合、最小値は0件、最大値は4.0件である(倍数の計算は不可)。なお、「対教師暴力」においては都道府県別に生徒1000人あたりの件数が公表されているが、「いじめ」は公表されていない。そこで、2016年度の「学校基本調査」に記載されている都道府県別の中学生数(ただし義務教育学校と中等教育学校の数値は含まずに計算した)を用いて、生徒1000人あたりの件数を計算した。また、中学生1000人あたりの件数を用いて、格差(ばらつき)の指標の一つである変動係数(標準偏差を平均値で除した値)を算出してみると、中学校における「いじめ」の都道府県格差の値は0.56、「対教師暴力」は0.79であり、後者のほうで都道府県格差がより大きいことがわかる。
<アメフット>日大の宮川選手が復帰を検討 チーム訪れ謝罪
悪質なタックルがきっかけで今秋のリーグ戦が出場停止となった日本大アメリカンフットボール部の宮川泰介選手(20)が、チーム復帰を考えていることが16日、チーム関係者への取材で明らかになった。
この記事はヤフで取りました:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180817-00000000-mai-spo
日大3年の宮川選手はこの日、チームを訪れ、出場停止処分が科されたことについて部員らに謝罪。状況が許されるならばチーム復帰も考えたいとの意向を伝えたという。
宮川選手は5月の記者会見で「アメフットを続ける権利はないと思う」として、退部する考えを示していた。だが、同部の選手たちは「可能であれば、再びチームに戻ってきてもらい、一緒にプレーできればと願っている」と復帰を望んでいた。
宮川選手は、5月6日の関西学院大との定期戦で悪質な反則で相手選手にけがをさせ、関東学生連盟からチームと同様に今季の公式試合の出場停止処分を科されている。復帰するためには、関東学連に反省文を提出するなどの手続きを経て、理事会の承認を得る必要がある。
関東学連は、反則を指示したとして内田正人前監督と井上奨元コーチを除名処分とした。日大もこの2人を懲戒解雇処分とした。日大の新監督には9月1日付で立命館大元コーチの橋詰功氏が就任する。【田原和宏】
樹木希林 大腿骨骨折で緊急手術 出演予定のNHK生特番に電話出演
女優の樹木希林(75)が、大腿骨骨折のため15日に緊急手術していたことが16日、分かった。同日NHK・BSプレミアムの「大中継! にっぽんのお盆」(後6時)の放送中に明かされた。
この記事はヤフで取りました:https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180816-00000153-sph-ent
【写真】樹木希林の家族
同番組は京都・五山送り火など日本の各地“お盆送り”を生中継する番組で、樹木はゲスト出演する予定だった。京都から中継される番組の冒頭で、女優の吉岡里帆(25)が「お会いしたかった方いるのですが…お電話で中継させていただきます」と樹木を紹介。電話口で樹木が「本当はあなたみたいにキレイな着物を着たかったんだけど、うっかりあちらに送られる側になるところでした」と語ると、吉岡は「まだ(天国には)行かせませんよ。ゆっくり安静にお過ごし下さい」と体調をおもんぱかった。
さらに、進行役の武内陶子アナウンサー(53)が改めて樹木の病状を説明した。「3日前に大腿骨を骨折なさいまして、出演ができなくなりました」と報告すると、樹木も「ポキッと折れるんですね」と、か細い声で応答。「でも、私が行くと大雨になるから。徳がない人間ですからね」と、13年にゲスト出演した隅田川花火大会がゲリラ豪雨で中止になったことを引き合いに出し「どうぞ送り火で魂を鎮めていただいてほしい」と呼びかけた。